無印良品から大豆ミートリリース！ヴィーガン？成分情報は？など徹底解説
無印良品から大豆ミートがリリース！成分情報を調査し、ヴィーガン対応であるかについても徹底解説します。その他、無印良品のエシカルな取り組みについても紹介します。
2020年10月28日、無印良品を展開する株式会社良品計画から、大豆ミートシリーズ4種類が、無印良品店舗および無印良品ネットストアで販売開始されました。
ヴィーガンやベジタリアン、また、健康や環境への影響を重視する消費者が増えていることに伴い、植物性食材への注目度が確実に上がってきています。
その中でも、大豆ミートは、お肉に代わる食材として、大きな需要が見込まれています。
しかし、「大豆ミートはヴィーガンなのか？」、「その成分は？」 など気になる点もあると思います。
そこで今回は、無印良品の大豆ミートに関して詳しくご紹介します。
無印良品とは？
日本のみでなく世界に名の知れた、「MUJI 無印良品」ですが、いつ誕生したのか、どのような理念のもとに経営されているのか、簡単にご紹介します。
無印良品の公式サイトに以下のメッセージがあります。
「無印良品は衣服、生活雑貨、食品という幅広い品ぞろえからなる品質の良い商品として、1980年に日本で生まれました。
無印良品とは「しるしの無い良い品」という意味です。
無印良品は今も変わらず、3つの原則を基本にしています。
- 素材の選択
- 工程の見直し
- 包装の簡略化
極めて合理的な生産工程から生まれた商品はとても簡潔です。言わば「空っぽの器」のようなもの。
単純であり空白であるからこそ、あらゆる人々の思いを受け入れられる究極の自在性がそこに生まれます。」
(引用元： MUJI 無印良品「What is MUJI？」）
最適な素材と製法、そしてデザインが揃えば、ナチュラルでシンプルな商品を生み出すことが可能です。
この考えが世界中で多くの人を魅了し、支持されていると感じます。
無印良品の大豆ミート 発売への思い
View this post on Instagram
そもそも、無印良品は、なぜ「大豆ミート」の販売を開始したのでしょうか？
気になるその理由は、以下の株式会社良品計画のニュースリリースにありました。
「世界中の様々な国・地域において「感じ良いくらし」「感じ良い社会」を提案する無印良品は、生活に必要な商品の販売のみならず、社会でいま起きている様々な課題に目を向けています。
中でも、世界の急激な人口増による今後の食糧確保と環境問題は、避けては通れない課題と考えています。
2050年には、世界の人口が100億人に達すると言われています。
同時に食肉需要は2010年比で1.8倍に上昇する※1と予測されており、たんぱく質を確保することが重要な課題とされています。
また、食肉需要増加に対応するために家畜を育てることで、多くの飼料用穀物や水が必要になることに加えて、家畜が排出するCO2量の増加による環境破壊が懸念されています。
これらの課題解決策のひとつとして、牛や豚などと比べて生産時に使用する水が少なくてすみ※2、CO2が発生しにくい※3大豆を主原料とした「大豆ミート」を提案します。
※1 農林水産省大臣官房政策課食料安全保障室「2050年における世界の食料需給見通し」より
※2 東京大学生産技術研究所沖研究室より
※3 産業環境管理協会「カーボンフットプリントコミュニケーションプログラム基本データベース」より」
（引用元：株式会社良品計画のニュースリリース「環境問題の解決策のひとつとして」）
無印良品の「くらしの良品研究所」を閲覧すると、「地球温暖化は止められるのか？」などの環境問題にも真剣に向き合っている姿勢が伺えます。
今回の大豆ミートの発売と通じる点もあり、これまで開発されていなかったことが驚きです。
大豆ミートに続く、新たな植物性食品の開発を期待しています。
無印良品の大豆ミートの商品成分を徹底調査！
大豆ミートを使用した商品4種類ありますので、それぞれの商品と成分をご紹介します。
なお、無印良品店舗および無印良品ネットストアで発売されますが、取り扱いがない店舗もあるため、事前にお問合せください。
ヴィーガンか否かに関しては、各商品の紹介の後でまとめております。
1. 大豆ミート ハンバーグ
大豆たんぱくを使い、肉のような食感と味に仕上げたハンバーグです。
温めるだけで手軽に食べられます。
【容量・価格】
1個（1人前）290円（税込）
【調理方法】
耐熱容器に移して、電子レンジで温めてからお召し上がりください。
大豆ミートに味がついているので、温めてそのままでも食べられますが、デミグラスソースやオニオンソースなどお好みのソースと合わせてもお召し上がりいただけます。
商品表示情報・原材料の詳細はこちらでご確認ください。
※一部に卵や乳成分が含まれており、エビ・カニなどを含む製品と共通の設備で製造されています。
