最近、街を走る車を見ると「エコカー」が目立つようになりました。エコカーとは燃費が良く、環境性能が高い車のこと。日本では最も人気の高いHV(ハイブリッド車)のほか、EV(電気自動車)、FCV(燃料電池自動車)などの種類があります。
各自動車メーカーがエコカーの開発を進めているのは、石油価格の上昇などによる理由がある一方で、サステナブルな(持続可能な)社会に貢献する取り組みの一環でもあります。
今回は、国内の自動車メーカー5社の注目すべきエコカーと、持続可能な社会を目指した「サステナビリティ」や、国連が採択した持続可能な開発目標である「SDGs」を始め、企業の成長に必要な環境・社会へのアプローチ「ESG」などにつながる、車だけでないサステナブルな取り組みの一部をご紹介します。
トヨタ自動車株式会社

「MIRAI」は水素を燃料とする車です。二酸化炭素の排出量はゼロ。価格は700万円程度からとその他のエコカーと比べて高額ですが、国や補助金制度を受けられます。
トヨタ自動車は、「世界中の人たちが幸せになるモノやサービスを提供すること」「幸せを量産すること」を使命に掲げてサステナビリティ(持続可能性)に取り組んでいます。
環境分野では、「トヨタ環境チャレンジ2050」を打ち出し、2050年の実現を目指しています。その中から2つの項目を見ていきましょう。
- 「ライフサイクルCO2ゼロチャレンジ」
商品の素材が製造されてから廃棄されるまでのライフサイクルでのCO2ゼロを目指しています。
2020年には日本の新型車・モデルチェンジ車の全62車種中46車種(74%)について、前モデルもしくは同車格車と比較して同等以下を実現しました。
- 「新車CO2ゼロチャレンジ」
世界の新車平均CO2排出量の90%削減(2010年比)を目指しています。
2020年の世界の新車平均CO2は、環境性能を向上させたことと、電気エネルギーを使用した電動車のラインアップが拡充したことにより、2010年比で23%減少しました。
さらに、注目すべき2つ取り組みを行っています。
- 「グリーンウェーブプロジェクト」
人と自然が共存できるサステナブルな社会づくりのため、愛知県豊田市に「トヨタの森」を提供。自然共生社会の実現を目指し、人の「食」と生きものとの深いつながりを伝えるなど、生物多様性を身近に感じてもらえるプログラムを実施しています。
- 「TDRS」(Toyota Disaster Recovery Support : トヨタ災害復旧支援)
自然災害時に、車両の貸出しや車中泊避難の支援、災害ボランティアコーディネーターの育成などに取り組んでいます。
2019年の台風19号では、長野県長野市に142名を7日間派遣。がれきや倒木の撤去などのボランティア支援を行いました。
※参照:「サステナビリティ | トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト」
日産自動車株式会社
国産EVの代表的な存在「リーフ」は、スマホのようにプラグを差しておくだけで、翌朝には充電完了。価格は370万円程度~ですが、国や自治体の補助金を利用できます。
日産:リーフ [ LEAF ] | 外観・室内日産自動車は、製品や技術を通じて人々の生活を豊かにし、移動手段におけるイノベーションを実現することで、地域環境と社会に貢献することをサステナビリティ戦略に掲げています。
環境課題については、「人とクルマと自然の共生」を理念として、「ニッサン・グリーンプログラム(NGP)」を行動計画として立てています。その中の2つの項目を見ていきましょう。
- 「新車からのCO2排出の削減」
2050年までに新車からのCO2排出を40%削減することに取り組んでいます。
2020年度は、新車からのCO2排出の削減を37.4%達成しました。(2000年比:日本、米国、欧州、中国)
- 「EVの販売をリードする」
環境に優しい車EVの時代をリードする会社として、これからも生産・販売を推進していきます。
2010年にはいち早く量産EVである「日産リーフ」を販売。世界で50万台以上の販売実績を誇っています。
また、地域社会への貢献としての取り組みも行っています。
- 「森林の再生(インドネシア)」
環境NGOコンサベーション・インターナショナル(CI:Conservation International)と共に、インドネシア共和国バリ島のアグン山周辺で、森林を再生する活動を2017年に開始。行政や地域コミュニティの住民と連携して保全活動を行うとともに、地域住民の収入源の拡大に取り組んでいます。
- 「地域の子どもたちの安全を守る『ハローセーフティーキャンペーン』(日本)」
交通安全を啓発するため、1987年より従業員募金を実施しています。会社の寄付金を加えた額を、地域の交通安全協会や自治体などを通じて、主に各事業所近隣の児童に対し交通事故防止に役立つ物品を寄贈しています。
※参照:「サステナビリティレポート 2021|サステナビリティ|日産自動車企業情報サイト」
株式会社SUBARU

Advance(e-BOXER)
燃費優良車2030年度基準を60%達成しているFORESTERの価格は300万円前後。エコカー減税や環境性能割の対象車です。
SUBARUは環境・社会課題の変化に対応した取り組みを推進し、「安心と愉しさ」を実現すべく、安全性・耐久性・走破性などの機能面を進化させることで、「笑顔をつくる社会」を目指しています。
また、「大地と空と自然」が広がる地球環境を大切に守るため、地球環境保護の取り組みを行っています。
- 「2050年に新車の走行時におけるCO2排出量の平均を2010年比で90%以上削減」
中期目標として、2030年までに全世界販売台数の40%以上をEVとハイブリッド車にすることや、2030年代前半には生産・販売するすべてのSUBARU車に電力利用技術を搭載することを定めています。
- 「EVとハイブリッド車で、電動比率を高めていく」
トヨタ自動車と共同開発した世界で展開するEV第1弾として、SUVモデル「SOLTERRA(ソルテラ)」を2022年半ばから日本をはじめ、米国・カナダ、欧州、中国などの市場に投入販売します。
また、広く社会から信頼・共感され、最高の安心を感じてもらえる企業を目指すための活動も行っています。
- 「飛沫感染対策車両の寄贈」
新型コロナウイルス感染者の搬送用車両を開発し、工場のある群馬県の災害拠点病院に指定されている太田記念病院へ寄贈しました。
輸送用車両「フォレスター」の運転席と後部座席を透明の特殊フィルムで仕切り、常時運転席側を加圧することで後部座席の感染者からの感染を防止できる仕組みです。
- 「安全性能を向上」
車にドライバーの運転操作を支援する、先進運転システム(ADAS)の「アイサイト」を搭載。カメラ映像を高精度に立体化し、距離や速度、位置を特定して事故の予防に役立てています。
「アイサイト」を搭載している車で、過去5年に初度登録されたSUBARU車が関連する死亡交通事故は2019年で3件※1でした。
※1公益財団法人交通事故総合分析センターのデータをもとにSUBARUが独自に算出。
※参照:「サステナビリティ・CSR | 株式会社SUBARU(スバル)」
マツダ株式会社

MX-30は、コルクやリサイクルペットボトル、リサイクルファブリックなど、サステナブルな素材を使用した車です。価格は250万円くらいから。国の補助金制度を利用できるほか、エコカー減税や環境性能割の対象になっています。
マツダは、「人生の輝きの提供」「地球・社会との共存」の実現に向けた取り組みを行い、「地球」「人」「社会」の課題解決に挑戦しています
自然との調和を図りながら、地球環境の保護と豊かな社会づくりに貢献する国内外の活動を見ていきましょう。
- 「CO2を中心とする温室効果ガスの排出削減」
クルマの製造・使用・廃棄というライフサイクルの中で、CO2の本質的な排出削減を最優先課題の一つとしています。
世界5地域の電力の状況や燃費/電費、生涯走行距離等によって、ライフサイクルのCO2排出量が変化することを突き止め、2019年度にはこの結果を学会で発表しました。
- 「代替燃料対応技術の開発推進」
植物から生成するバイオエタノールおよびバイオディーゼルを混合した燃料は、CO2排出量削減に効果があることから、これらの代替燃料の研究・開発を推進しています。
2017年には広島大学大学院と「次世代自動車技術共同研究講座 藻類エネルギー創成研究室」を開設し、微細藻類から再生可能な液体バイオ燃料を創成する研究を行いました。
また、社会の課題を解決する取り組みとして、以下を行っています。
- 「多様なドライバーへの対応」
各国・各地域の文化やトレンドを収集し、現地でのテストを実施しながら、ドライバーに商品やサービスを届ける体制づくりを進めています。
例えば、女性ドライバーが増えている現状に対応するため、さまざまな部門の女性メンバーにより組織されるチームを立ち上げ、使いやすいクルマの企画や研究をしています。
- 「地域住民の移動手段の不足を解消」
昨今、国内の中山間地域において、高齢者や身体の不自由な人などの移動する手段が不足していることが問題になっています。
このことを受け、2018年12月より広島県三次市において地域住民と広島県、三次市と連携して、地域内外の人や物の移動をシームレスにつなぐ活動を行っています。
※参考:「【MAZDA】サステナビリティ」
本田技研工業株式会社

2030年度燃費基準を90~100%達成し、平成30年排出ガス基準を75%低減しているVEZEL。価格は270万円ぐらいからで、エコカー減税の対象車です。
ヴェゼル | 減税対象車 | エコカーをぐっと身近にする、エコカー減税 | Honda
本田技研工業(Honda)は、基本理念である「人間尊重」の考えを元に、技術・アイディア・デザインでより良い社会の創造を目指している会社です。
「環境負荷ゼロ」の循環型社会を実現するため、以下の取り組みに代表される「Triple Action to ZERO」に取り組んでいます。
- 「2050 年サステナブルマテリアル使用率100%」
環境負荷のない持続可能な資源を使用した製品開発や、バッテリーのリユースやリサイクルなどの「資源の効率利用」に対応しています。
2020年度は使用済みバンパー約13.6万本を回収し「フリード」のアンダーカバーなどにリサイクル使用しています。
- 「2050 年二酸化炭素排出量実質ゼロ」
製品1台の原材料から廃棄までのライフサイクルの中で、CO2排出を減らす取り組みを進めています。
その結果、2020年で二輪車は2000年比32.6%低減。四輪車は29.8%でおおむね目標を達成しています。
また、社会貢献活動にも取り組んでいます。その一部をご紹介しましょう。
- 「生物多様性ガイドラインを制定」
自社の企業活動が生物多様性に影響を及ぼす可能性があることから、早くからその保全のために活動を実施。
周辺地域の人や自然との共生を目指し、「元気な森を次世代のために、地域のために」というスローガンのもと、「ふるさとの森づくり」に取り組んでいます。
- 「車いす陸上競技支援」
革新技術を投入した新型陸上競技用車いすレーサーを開発し、車いす陸上競技に貢献。時速30kmを超えるスピードが出る車いす陸上を技術で応援しています。
参考:「サステナビリティ|Honda公式サイト」
まとめ
人気のある国内自動車メーカー5社のサステナブルな取り組みを見てきましたがいかがでしたか?
私たちの身近になっているエコカーは、各メーカーが環境や社会の問題を解決するために開発・生産された車です。しかし、自動車という商品のサステナビリティだけでなく、自社の在り方や行動指針にも力を注いでいる姿勢がうかがえました。
今回ご紹介したのは、企業の取り組みのほんの一部です。車の購入や投資の際には、その企業の背景にあるサステナビリティにも注目してみると良いかもしれません。