「ブルーエコノミー」とは？海と社会のサステナブルな発展に貢献
私たちに恵みをもたらしてくれる海は今、さまざまな危機に面しています。今後、海の環境と資源を守ってくためにはどうしたら良いのかを考えます。
背景には、海に流入する大量のプラスチックが海の環境を脅かしているという問題があります。
海は今、さまざまな問題を抱えており、世界規模の取り組みが求められています。その中で誕生したのが、ブルーエコノミーという考え方です。
ブルーエコノミーとは何か、SDGsとの関係、海洋産業界の取り組み事例などを紹介します。
ブルーエコノミーとは
ブルーエコノミーとは、水産業や海運・造船、海洋レジャー、海洋再生可能エネルギーなどの海洋産業を言います。
海は今、大量のプラスチックごみが陸から流入しているほか、魚や貝などの水質資源の乱獲が行われています。また、二酸化炭素量の増加により海水の酸性化が進み、生態系に大きな影響を及ぼしているのも大きな問題です。
これらの状況を受け、ブルーエコノミーには海の資源や環境・生態系を守りながら、持続可能な経済や社会を発展させていくという意味も含まれています。
ブルーエコノミーはいつから始まったのか
ブルーエコノミーの考え方は以前からありましたが、広く知られるきっかけになったのは、2010年に出版されたグンター・パウリ著「The Blue Economy」といわれています。（日本では2012年に「ブルーエコノミーに変えよう」という邦題で出版されています）
その後の2012年に開催された「国連持続可能な開発会議（リオ＋20）」では、持続可能な開発・発展を実現する経済「グリーンエコノミー」が提唱されました。
それに対してニュージーランドや太平洋などの島国は、海の持続可能な開発・発展を目標にする「ブルーエコノミー」も取り上げるべきだとの主張を展開します。
このときには行動計画に盛り込まれませんでしたが、以後の国際会議などで「持続可能な海洋基盤経済」や「ブルーエコノミー」として明文化され、今に至ります。
