EVとは、Electric Vehicleの頭文字で、「電気自動車」を指します。エンジンがないため、走行中の音が静かなのが特徴です。ここ数年でEVを見かけることも多くなりました。
日本では2010年に「次世代自動車戦略2010」が策定され、EVの普及が進められてきました。しかし、ヨーロッパや中国のEVの販売台数が伸びる一方で、日本はまだ低調です。
その中で、イギリス政府はEV充電器を2030年までに30万台に増やすと発表。その背景には何があるのでしょうか。まずはEVとはどのような車なのか、そしてイギリスのEVの普及の状況などを、日本と比較しながら解説します。
二酸化炭素を排出しないEV-ハイブリッド車との違い
まず、EVはどのような車なのか、簡単に確認しましょう。
EVの動力源は電気で二酸化炭素を排出しない
EVは、車に搭載されたバッテリーを充電し、モーターを動力として走行します。ガソリン車やディーゼル車と違いエンジンを使用しないので、二酸化炭素などの有害物質を排出しません。そのため、環境に優しい車と言われています。
ハイブリッド車の動力源はガソリンと電気で二酸化炭素を排出する
もう一つ環境に配慮した車として、ハイブリッド車が思い浮かぶかもしれません。ハイブリッド車とは一般的に、ガソリンで動くエンジンと、電気で動くモーターの2つの動力源を備えた車を指します。
例えば、燃費が良い速度で走っているときはエンジンが動き、低速の場合はモーターが作動するといった使い分けをしています。そのため、ガソリンと電気の両方が必要で、エンジンを使用しているときには二酸化炭素も排出します。
それでは、EVはどのくらい普及しているのでしょうか。次に新車の販売台数を見ていきましょう。
イギリスのEVの新車販売台数は日本より圧倒的に多い
EVは走行時に二酸化炭素を排出しないため、温室効果ガス削減につながるとして各国が導入に力を入れています。
イギリスでは、国内外でガソリン車からEVへ移行が進むのを見越して、2030年までに化石燃料を動力源とする新しい自動車とバンの販売を禁止することを決めました。
日本政府も地球温暖化問題などに対処するため、2021年の施政方針演説で「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」と発表し、大きな話題になりました。
では、EVはどの程度売れているのでしょうか。イギリスと日本のEV新車登録台数を比べてみます。
EV新車登録台数
| 2020年 | 2021年 | |||
| 台数 | シェア | 台数 | シェア | |
| イギリス | 108,205 | 6.6% | 190,727 | 11.6% |
| 日本 | 14,604 | 0.59% | 21,139 | 1.0% |
（出典：日本貿易振興機構（ジェトロ）「ビジネス短信2021年の新車登録台数は前年比1％増、EVが大幅増（英国）」、一般財団法人日本自動車販売協会連合会「燃料別販売台数（乗用車）」※シェアは、その年の新車登録台数の中でEVが占める割合。
イギリスは、2020年、2021年ともに10万台を超えており、日本の10倍近くになっています。またシェアはイギリスが圧倒的に多く、日本よりもEV化が進んでいる実態が分かります。
イギリスの人口は、約6千700万人、日本は、1億2千万人であることを考えると、EVの新車登録台数の数字がより大きく見えます。
しかし、イギリスのドライバーの75％が中古車を購入しているというデータもあり、一般の人々の手の届きにくい価格であることも事実です。また、EVは温室効果ガスの排出量ゼロで、気候変動に有効だからといって、従来の車すべてをEVに置き換えたとしても、車の輸送時に排出されるガスなどが発生するなどの問題も残っています。
それでも、日本より進んでいるイギリスのEV。EVは電気が動力源のため、電気を供給するEV充電器が必要です。次にイギリスのEV充電器について見ていきましょう。
イギリスでは、2035年までに50万台近くの新しいEV充電器が必要
イギリスは、現在の公共のEV充電器を2030年までに10倍の30万台に増やす計画を発表しています。計算すると、現在の台数はおよそ3万台です。
一方、日本のEV充電器は、公共用で急速・普通用合わせて4万1,445台（2021年推定）で、2035年には、5万5,100台になると予測されています。※1現在の充電器の数では、日本の方が多いという結果でした。
イギリスの計画は、それでも予想される需要をまだ下回っていると、さまざまな企業や自動車グループから批判を受けています。エネルギー規制当局の電力・ガス市場局（Ofgem）は、2035年までに毎年約2万5千台の公共充電スポット48万台と、電源ケーブル200万本が必要であるとしています。
なぜ、公共の充電器の数を増やさなければならないのか、それにはイギリスのドライバー事情があります。
公共の充電スポットを設置して充電するスペースを提供
イギリスでは、家の敷地に車を止めて充電する私道スペースのない人は、公共の充電スポットを使用することになります。そのため、運輸省は本計画の予算5億ポンドのうち4億5000万ポンドを、公共や路上の充電設備を設置する事業に充てる予定です。この計画はすでに、16億ポンドのEVインフラ戦略の一環として発表されています。
また、全世帯の25％近くが公共駐車場などの路外駐車場を利用できないため、公共の充電器を増やすことで国民のEVへの乗り換えが進むことを期待しています。というのも、EVを充電するスペースを確保することが、車の所有者にとって大きな障害になっているからです。EVの充電時間は30分～12時間程度。その間どこに車を止めるのかは、頭の痛い問題になっています。
現在はロンドンに集中しているEV充電スポット
運輸大臣のグラント・シャップスは、「人々が都心や田舎の村、国の北部、南部、東部、西部など、どこに住んでいても、国が電気自動車への切り替えを強化する中で、誰も取り残されないようにします」と述べています。
しかし、EV充電器の利用には地域的な格差が今も拡大し続けています。特に、従来からサービスに行き届いていないイングランド北部では、この不均衡はさらに急速に広がっています。現在、全充電器の約3分の1がロンドンにあるのです。
民間企業はEV充電器を売り上げに利用
公共のEV充電器が足りていない状況で、民間企業はこれを利用して自社の利益につなげようとしています。
タコベルとスターバックスの両社は、店舗にEV充電スタンドを設置することで、充電を必要としている客を呼び込み、売り上げの増加を期待しています。
イギリスの今後の動向に注目
二酸化炭素などの温室効果ガスを排出しないEVは、気候変動などの環境問題の解決に貢献するとして国際的に導入が推進されています。
しかし、EV化が日本よりも進んでいるイギリスでも、普及していくには価格が高いことや、充電スペースを確保することなどの課題があるのが実情です。
2030年にEV充電器を30万台にするというイギリス政府の取り組みには批判もありますが、今後どのように進められ、結果につなげていくのか、行方を見守っていきたいところです。
参考：LIVEKINDLY “EV Chargers Will Outnumber Fuel Pumps in the UK By 2030”
※1 日本経済新聞「国内のEV急速充電器、2035年に5割増 民間予測」
