プラントベースが最後の砦？ダボス会議で報告された地球を救う「3つの超レバレッジポイント」を徹底解説

スーパーレバレッジポイントとしてのプラントベース食品

気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が昨年発表した、最新の報告書で強調された点である、最悪の気候危機を防ぐ上で、人類が極めて重要なポイントにいることは周知の事実です。

地球温暖化を 1.5°Cに制限したいのであれば、それは今しかない、そしてすべてのセクターで即時かつ大幅な排出削減がなければ、それは不可能ですと、 IPCC 共同議長のJim Skea（ジム・スキア）は昨年2022年4月の声明で述べました。

ブレークスルーエフェクト報告では、電力部門での太陽光発電と風力発電の規模拡大をサポートするための安価なバッテリー、海運業と鉄鋼業の脱炭素化に役立つ安価な水素、動物製品の需要の減少によって生じる森林伐採の圧力の減少などにつながりが、大きな転換点につながる可能性があるとしています。

植物ベースへのシフトは可能なのか

多くの組織が、各国政府がプラントベースへのシフトを採用するための支援に取り組んできました。

ProVeg International（プロベジ・インターナショナル）は、代替タンパク質を標準にするために活動している非営利団体です。

この団体は、若い世代が気候に優しい選択をするのを助けるために、イギリス、ドイツ、ポーランドの学校を含む、公的施設のメニューに植物ベースのオプションを導入するのを支援しています。

プロベジ・インターナショナルは、各国政府は今すぐ、学校、病院、その他の公共施設で、プラントベース食品の公共調達を可能にする政策を、直ちに奨励する必要があり、さらに、代替タンパク質の研究開発に、より多くの投資を行う必要があると述べています。

プラントベース条約

政府が、植物ベースの食品システムに移行するのを支援するために作成された教義であるプラントベース条約（PBT）は、2021年の発足以来、世界中の20の政府自治体が支持を表明して勢いを増しています。

イギリスの都市ヘイワーズ・ヒースは、 2022年7月にPBTに署名した最初の都市であり、ロサンゼルスは同年10月に条約を承認した最大の都市になりました。

2023年1月には、スコットランドのエジンバラも、PBTに署名しました。

この条約は、畜産によって引き起こされた重要な生態系の広範な劣化を食い止め、より健康的で持続可能な植物ベースの食事への移行を促進することを目的としています。

まとめ

気候変動によりたくさんの危機に直面しており、各国の政治家、学者、非政府組織などが、地球規模の問題の解決に取り組んでいます。

そんな中、気候危機を緩和するための重要な鍵として、プラントベース食品への移行が奨励されています。

プラントベースへ移行することにより、畜産業の土地利用を76%、温室効果ガス排出量を49%、*富栄養化を49%、*グリーンウォーターと*ブルーウォーターの使用を21% と14% 削減する可能性があると示唆されています。

一つの行為が連鎖して大きな変化をもたらす、それは、畜産業が、温暖化ガス排出のみならず、森林破壊や水資源などへの悪影響を与え、気候危機への原因となったことからもわかると思います。

しかし、世界規模でプラントベースへ移行することにより、気候危機を緩和できるかもしれないという、大きな可能性もあるということです。

※富栄養化：洗剤や農薬の流出で水中の窒素やリンが蓄積されること。富栄養化になるとプランクトンや植物が異常繁殖して汚染や腐水化が起こる。

※グリーンウォーター：降雨や降雪などが土壌中や植物に蓄えられる水のこと。

※ブルーウォーター：灌漑用水、湖沼水や河川水、地下水などのこと。

あわせて読みたい

【オーストラリア】スタートアップ企業Arkeonが二酸化炭素をヴィーガンタンパク質に変える革新的技術を開発

【ロサンゼルス】プラントベース条約への加盟を満場一致で議決、米国最大の加盟都市に